原子力機構高崎研のイオンビーム育種技術支援が民間の花の新品種作出に貢献

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構（理事長　児玉敏雄、以下「原子力機構」）は、文部科学省の「先端研究施設共用促進事業」等¹⁾による「明日を創り、暮らしを守る量子ビーム利用支援事業」²⁾ において、原子力機構高崎量子応用研究所（以下「高崎研」）のイオン照射研究施設（TIARA）³⁾ 等を駆使した先進的量子ビーム技術の産業分野への利用拡大を進めています。その中で、イオンビームが誘発する突然変異を利用した植物などの有用品種の作出（以下「イオンビーム育種⁴⁾」）においては、地域や企業が有する特色ある農作物等のブランド力の強化や高品質化を通じて農業の振興に貢献するため、高い専門知識を有する技術支援員を配置し、新品種の開発に取り組む民間の団体や企業のユーザーに対する技術支援を行ってきました。

このたび、海部苗木花き生産組合連合会（愛知県）、有限会社精興園（広島県）、及び横浜植木株式会社（神奈川県）の三つの民間団体・企業は、本事業の支援により、それぞれ保有するアイビーゼラニウム、キク及びサルビアの品種からイオンビーム育種を用いてそれらの新品種の作出に成功し、販売に至りました。