日本原子力研究開発機構(以下、原子力機構)では、国際熱核融合実験炉(ITER)の炉内の主な構造物に付属している冷却配管を対象として、内径100mmの冷却配管の内側からアクセスし、曲がり部を通って内径50mmの枝管を溶接・切断・検査するツール(図1参照)の開発を進めてきた。この配管内アクセスによる溶接･切断ツールが任意の場所で配管の加工を行うためには、目的の場所まで配管加工のためのパワーを伝送する必要がある。また、溶接・切断前後や加工中の確認作業も必要である。しかしながら、配管内での溶接・切断作業のため、その作業状況を目視で監視することは極めて困難となる。このため、原子力機構では、配管内という狭隘な空間において、溶接・切断加工の状況や加工前後の観察を行うことを目的に、図２に示すように1系統の光ファイバとレンズ光学系で溶接･切断･観察作業を可能とする複合型光ファイバシステムの開発を行い、観察画像と1kWのYAGレーザー光の併列伝送に成功した。
この複合型光ファイバは、ITERの遠隔保守以外にも適用可能であると考え、さまざまな分野での応用を検討している。現在、複合型光ファイバに関する特許を活用して、ライフサイエンス分野における「低侵襲型レーザー計測・治療装置」を開発することを目標とし、複数の企業および大学と連携して開発を行っている。
