成果を取りまとめた報告書
取りまとめ報告書
深地層の研究施設計画 必須の課題研究成果報告書
超深地層研究所計画（瑞浪）及び幌延深地層研究計画においては、平成25年（2013年）9月に取りまとめられた改革計画「 日本原子力研究開発機構の改革計画自己改革 —「新生」へのみち — （平成25年9月26日）」を受け、第3期中長期計画期間（2015年度〜2021年度）における研究課題を必須の課題として重点化するとともに、令和元年度末（2019年度末）までの5か年で以降の計画を決定することとしました。
これを受け、日本原子力研究開発機構（原子力機構）では、研究開始から5年目となる令和2年（2020年）3月に「深地層の研究施設計画における必須の課題研究成果報告書」として瑞浪、幌延の研究成果をそれぞれ取りまとめ、公表しました。
深地層の研究施設計画 第2段階研究成果報告書
超深地層研究所計画（瑞浪）および幌延深地層研究計画においては、第1段階「地上からの調査研究段階」、第2段階「坑道掘削時の調査研究段階」、第3段階「地下施設での調査研究段階」の3段階に分けて調査研究を進めています。
瑞浪では平成26年（2014年）2月に深度500m までの研究坑道の掘削を、幌延では平成26年（2014年）6月に深度350m までの研究坑道の掘削を終了しました。これを受け、日本原子力研究開発機構（原子力機構）では、「深地層の研究施設計画 第2段階研究成果報告書」として瑞浪、幌延の研究成果をそれぞれ取りまとめ、公表しました（瑞浪：2016年3月，幌延：2017年3月）。
深地層の研究施設計画 第1段階研究成果報告書
超深地層研究所計画（瑞浪）および幌延深地層研究計画においては、第1段階「地上からの調査研究段階」、第2段階「坑道掘削時の調査研究段階」、第3段階「地下施設での調査研究段階」の3段階に分けて調査研究を進めています。
瑞浪では2005年3月に、幌延では2006年3月に第1段階の調査研究を終了しました。これを受け、日本原子力研究開発機構（原子力機構）では、2007年3月に「深地層の研究施設計画 第1段階研究成果報告書」として瑞浪、幌延の研究成果をそれぞれ取りまとめ、公表しました。
高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する知識基盤の構築
—平成17年取りまとめ—
「高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する知識基盤の構築—平成17年取りまとめ—」は、第2次取りまとめ以降５か年の地層処分技術に関する研究開発成果を取りまとめ、核燃料サイクル開発機構（サイクル機構）が平成17年（2005年）9月に公開した報告書です。
日本原子力研究開発機構（原子力機構）では、これまでサイクル機構が進めてきた高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発を引き継ぎ着実に進めるとともに、その成果を積極的に公開していきます。また、これらの成果を地層処分技術の安全性に係る一連の論拠を支える知識ベースとして体系化していきます。
わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性
—地層処分研究開発第2次取りまとめ—
わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性—地層処分研究開発第2次取りまとめ—」は、平成9年（1997年）4月に公表された原子力委員会原子力バックエンド対策専門部会報告書「 高レベル放射性廃棄物の地層処分研究開発等の今後の進め方について」に従い、関連する研究機関等の協力を得て、核燃料サイクル開発機構（サイクル機構）が平成11年（1999年）11月に公開した報告書です。
年度報告
平成18年度報告
「地層処分技術に関する知識基盤の構築—平成18年度報告—」は、平成18年度（2006年度）の研究開発成果のトピックスを中心に取りまとめ、日本原子力研究開発機構（原子力機構）地層処分研究開発部門が平成19年（2007年）9月に公開した報告書です。
平成15年度報告
「高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発 —平成15年度報告—」は、「第2次取りまとめ」以降の研究成果のうち、平成15年度（2003年度）の研究開発成果を中心に取りまとめ、核燃料サイクル開発機構（サイクル機構）が平成16年（2004年）6月に公開した報告書です。
平成14年度報告
「高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発 —平成14年度報告—」は、「第2次取りまとめ」以降の研究成果のうち、平成14年度（2002年度）の研究開発成果を中心に取りまとめ、核燃料サイクル開発機構（サイクル機構）が平成15年（2003年）6月に公開した報告書です。
平成13年度報告
「高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発 —平成13年度報告—」は、「第2次取りまとめ」以降の研究成果のうち、平成13年度（2001年度）の研究開発成果を中心に取りまとめ、核燃料サイクル開発機構（サイクル機構）が平成14年（2002年）6月に公開した報告書です。