平成28年6月29日
国立研究開発法人日本原子力研究開発機構
国立大学法人名古屋大学
国立大学法人山形大学

断層運動で損傷した岩盤の自己修復機能を確認

【発表のポイント】

図1

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構(理事長 児玉敏雄)東濃地科学センター 結晶質岩地質環境研究グループの石橋正祐紀、笹尾英嗣主任研究員、名古屋大学(総長 松尾清一)博物館の吉田英一教授、山形大学(学長 小山清人)学術研究院(理学部担当)の湯口貴史講師らの研究チームは、岐阜県瑞浪市にある瑞浪超深地層研究所の深度300mと500mの研究坑道において、花崗岩体の形成時から現在までの岩盤中の割れ目の状態の変遷を地質学的・水理学的手法によって調査し、断層運動により損傷を受け、地下水や物質の移動経路となった断層周辺岩盤が、鉱物等による割れ目の充填や閉塞といった自己修復により、地層処分の長期安全性にとって重要な地下水や物質の移動を抑制する場となる可能性が期待できることを示しました。

本研究成果は、日本における地層処分の安全性を議論する上での重要な知見と考えられ、国際学術雑誌の「Engineering Geology」にも掲載されました。

参考部門・拠点: 東濃地科学センター

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